独立系FPが教える！理想の住宅を購入するために必要な3箇条とは

公開日： 2016/04/13 : 住宅・住宅ローン

一生に一度の大きな買い物、それが「マイホーム購入」です。

希望に沿った運命的な不動産物件との出会いは、突如あらわれます。
このようなとき、理想の住宅を購入するために必要な3箇条があるのを読者のみなさまはご存知でしょうか？
この3箇条を常に守っておくことが、理想の住宅とのめぐりあいを成就させる大きなポイントになります。

独立系FPとして日頃から住宅購入相談に数多く携わっている私が、
「理想の住宅を購入するために必要な3箇条」
をズバリご紹介していきます。

条件その1　常に一定額の貯金を確保しておくこと

希望に沿った不動産物件との出会いがあったとき、何のためらいもなく購入できる余裕を持っていることは最も望ましいです。
そのためには、定期的な貯蓄の実行とまとまったお金の確保が必要不可欠です。

あくまでも理想の目安ですが、住宅購入の必要資金は以下のようになります。

・住宅購入の頭金＝物件価格の2割程度

・住宅ローン諸費用＝住宅購入費用の5％程度

・住宅付随費用（外構工事・設備など）＝物件価格の10％から15％程度

上記は、あくまでも目安と考えてもらって差し支えありません。私自身が複数の不動産業者からもらった見積もりを比較検討したところ、特に住宅ローンの諸費用や付随費用には各社大きな差が生じているのが現状です。

ですので、理想の目安となる必要資金がないから必ずしも住宅購入できないといったことはありませんので心配は無用です。
ただし、過去5年以内や直近において「債務整理」「商品購入代金の数ヶ月にわたる返済滞納」などといった、いわゆる「金融事故」を起こしたことがある場合は住宅ローンの申し込みが断られる原因となります。

また、クレジットカードのキャッシングや消費者金融からの借入がある場合には、住宅ローン審査を受ける前にできる限り整理しておくことが望ましいでしょう。

条件その2　安定した職業に就いていることが必須

住宅購入において大半の方は、金融機関からの融資（住宅ローン）による場合が多いと思います。この住宅ローンを受けるためには、安定した職業に就いていることも求められます。

ここでいう安定した職業とは一般に以下のような条件を指します。

・勤続年数3年以上であること（自営業者も含みます）

・毎月安定した収入があること

・仕事の内容や職種が問われる場合があること

毎月の収入金額や担保の有無によって、住宅ローンの融資の可否に影響を及ぼす場合も考えられますが、ほとんどの金融機関において上記3つの内容は変わらず考慮・審査されます。

近い将来において住宅ローンを組んで住宅購入を検討している場合は、「転職」はできる限り避けるようにしましょう。
これは、さきほど解説した「勤続年数3年以上であること」といった条件から外れてしまう可能性が高くなるためです。

条件その3　健康であることも重要な要素

住宅ローンが通るためには、団体信用生命保険への加入を求められるのが一般的です。

この団体信用生命保険とは、住宅ローンを借りている人が死亡や高度障害になって以後のローンが返済できない場合に、団体信用生命保険の保険金とローン債務が相殺されるという仕組みの保険です。

すべての住宅ローンに団体信用生命保険の加入義務が設けられているわけではありませんが、民間融資といって銀行や信用金庫といった金融機関が取り扱っている住宅ローンでは、団体信用生命保険への加入が融資条件になっている場合がほとんどです。

仮に住宅ローンの申し込み前において、病気などで入院したり、持病があったりした場合などは団体信用生命保険に加入できない原因となるため、結果として住宅ローンが通らないといったことも十分考えられます。
できれば、大きな病気をしにくい若いうちから計画を立てて、住宅ローンの申し込みに臨みたいものです。

団体信用生命保険に加入する際には必ず「告知書」にありのままの状況を記載することが義務付けられています。たとえば以下のようなことが問われます。

・過去○年以内に病気やけがで入院したことがありますか

・現在、服用している薬はありますか

・最近、病院にかかったことがありますか

・医師に診断を勧められたことはありますか

などです。
一般の生命保険でもよくあることなのですが、これら告知書に記載されている内容を正しく申告しなければならず、虚偽の申告をした場合には、告知義務違反として保険金が支払われない大きな原因になります。

これは死亡保険金が受け取れないだけでなく、巨額の住宅ローンが残ってしまうことに繋がります。
このような状況から考えられることは、住宅の手放しや差し押さえ、破産といった最悪の結末でしょう。しかしながら、元を正せば自業自得であるだけに、「正直に告知・申告する」ことがいかに重要か改めてご理解できたのではないでしょうか。