「無痛分娩」のメリット・デメリット。出産費用や家計への影響とは？

初めての出産に臨むときの大きな壁の一つが「出産の痛み」

どのくらい痛いの？
何時間くらいかかるの？
いくらインターネットで情報を得たとしても、経験のない痛みへの不安や恐怖心はなかなか消えないものです。

出産方法の選択肢の一つに「無痛分娩」があります。

海外では普及している「無痛分娩」ですが、最近では日本でも広がりを見せています。

今回は、これから出産する女性や今後出産する予定のある女性の皆さまに向けて、無痛分娩の内容やメリット・デメリットなどを幅広く紹介していきます。

そもそも無痛分娩とは？

無痛分娩とは、局所麻酔をすることで妊婦さんに対して出産の痛みをやわらげる効果がある出産方法のことをいいます。

無痛分娩には2つの方法があります。
１・出産を計画的に立てて行う「計画分娩」
２・陣痛が来るのを自然に待ち、出産時に麻酔を利用する分娩

必ず産院に事前確認を

無痛分娩は局部麻酔を使用するため、産科麻酔医の立ち合いが必要になります。
そのため、産科麻酔医が常駐している病院、または、産科麻酔医の勤務日でないと無痛分娩を利用することはできません。

分娩予約を検討している産院に、事前に無痛分娩が可能かどうか必ず確認しましょう。

無痛分娩の流れ

次に2つの方法の出産の流れについて紹介していきます。

「計画分娩」の場合

計画分娩の場合、一般的に前日から入院して準備が始まります。

【出産日の前日】
入院し、軽い麻酔を行った後、医療器具を使って子宮口を広げる
　　↓
【出産日当日】
陣痛促進剤という薬を使って陣痛を起こして出産

出産するまで痛みが強くなってきた場合は、麻酔薬を少しずつ追加して痛みを和らげていきます。

陣痛が来るのを自然に待つ場合

医師が診察によって予測したいわゆる”予定日“が近くなるまで、自宅で陣痛が来るのを待ちます。
陣痛が始まり間隔が10分程度に短くなってきてから病院へ行き、無痛分娩を行うための麻酔注入を始めていきます。

こちらも計画分娩と同じように出産するまで痛みが強くなってきた場合は、麻酔薬を少しずつ追加して痛みを和らげていきます。

無痛分娩のメリット

無痛分娩のメリットは、出産の痛みが少ないだけでなく、以下のようなメリットがあります。

出産が始まった後に無痛分娩にするかどうかを決めることができるのは、妊婦さんにとってはとても心強い仕組みです。
たとえば「出産の痛みに耐えられないから無痛にしたい」など、その場で判断できるようになっています。

前述したとおり無痛分娩に対応している病院である必要がありますので、事前にどのような出産方法が可能か病院に確認しておきましょう。

無痛分娩のデメリット

逆に無痛分娩のデメリットとしては、出産費が高額になってしまうことがあげられます。

具体的な出産費については後述しますが、ここでは無痛分娩のデメリットについて紹介していきます。

たとえば、椎間板ヘルニアで手術した経験のある人など一定の条件にあてはまっている場合、無痛分娩を受けられない場合もあります。

専門的なデメリットについては産科の先生とよく相談し、納得のうえでお産に臨みましょう。

出産費および無痛分娩費について

自然分娩・無痛分娩に関わらず、「出産費用」に不安を感じる方は少なくありません。
出産費用について確認していきましょう。

ポイント１・出産は公的保険の適用対象外である

そもそも「出産」は、厳密にいうと【病気】ではありません。
健康保険や国民健康保険などの公的保険の適用対象外となり、出産費や無痛分娩の費用についてはすべて自費での精算となります。
（出産育児一時金については後述します）

ポイント２・産院によって出産費用に差がある

出産は、出産する病院（産院）によって出産費が大きく異なる特徴があります。
おおむね「40万円～100万円」程度と、その金額も幅が広いものとなっています。
また、無痛分娩費は追加費用として10万円～20万円程度かかります。

無痛分娩を選択した場合の出産費用は、「50万円～120万円程度」と見積もっておくとよいでしょう。

出産費用についても、出産する予定の病院へあらかじめ確認しておきましょう。

ポイント３・出産育児一時金について

出産育児一時金とは、子どもを出産した場合に支給されるお金です。

支給元　健康保険や国民健康保険といった公的保険
支給される金額　「産んだ人数×42万円」（1人あたり42万円、2人で84万円など）

出産費用は保険適用外であることから、出産育児一時金は「出産にかかる費用を補うためのお金」と考えるのが自然です。

出産育児一時金を考慮したお金の計画を立ててみましょう

無痛分娩で出産する場合、先ほど費用例では「50万円から120万円程度」と紹介しました。

（無痛分娩費用50万円～120円）－（出産育児一時金　42万円）
＝純粋に自己負担しなければならないお金　8万円～78万円

昨今では、出産に対応した生命保険なども販売されています。
貯蓄から出産費をまかなうのか、あるいは現在加入している生命保険で出産費をまかなうことができるのか、などについてもあらかじめ確認・検討しておきましょう。

まとめ

今回は「無痛分娩」という出産方法とメリット・デメリットについて紹介させていただきました。

諸外国では無痛分娩を利用した出産方法が全体的に多いものの、日本では分娩費用が高額になることや「痛く苦しい思いをして出産するのがあたりまえ」と固定概念が根深くあることで、大きく普及されていない現状があります。

無痛分娩は妊婦さんの出産にかかる痛みを和らげるだけでなく、安全性で優れている等のメリットがあります。

出産における不安や恐怖が拭い去れない時は、無痛分娩を選択する方法を視野に入れて、心も体もベストな状態で出産に臨みたいものです。

担当の医師や家族としっかりと相談をした上で、ご自身にとって最適な出産方法について選択をすることが大切なのはいうまでもありません。
本記事が、これからお母さんになられる皆さまのちょっとした気持ちの余裕が持ててもらえるようなきっかけになっていただければ幸いです。